海外旅行や出張でよく不便だと感じることの1つが、現地でのインターネット利用です。海外でインターネットを利用するには、レンタルWi-Fiや現地SIM、キャリアのローミングを利用する必要がありますが、これらの準備や返却が面倒だと感じる方も少なくないでしょう。
そこで注目されているのが、海外でも簡単にインターネットを利用できる「eSIM」です。eSIMとは、スマートフォン本体に内蔵されたチップ型のSIMのことを指します。この便利なeSIMは、国内外で利用が急速に拡大しており、日本でも訪日旅行客の利便性向上を目的に、総務省が積極的に導入を推進しています。
しかし、eSIMは便利な反面、事前に契約キャリアでの設定が必要など、導入に手間がかかることもしばしば。そこで、誰でも簡単にアプリからeSIMを利用できると評判を集めているのが「トリファ」です。
トリファは「株式会社トリファ」が提供する海外eSIMアプリで、世界200以上の国や地域で簡単にインターネット接続することができます。この記事では、国内で最も利用されているトリファの特徴や、最近の資金調達について詳しくご紹介します。
事業内容：海外eSIMアプリ「トリファ」を運営
株式会社トリファは、世界200以上の国や地域で簡単にインターネットを利用できる海外eSIMアプリ「トリファ」を運営しています。レンタルWi-Fiの予約・受取・返却や、現地SIMカードの購入・入れ替えといった手間を省き、アプリ1つでスムーズに海外通信が可能です。
トリファの魅力は、最短3分で利用できる手軽さにあります。行きたい国を選択し、滞在日数に応じたプランを選択・購入して、手順に従って設定するだけで、インターネットを利用することが可能です。
また、安心してサービスを利用できる点もトリファの魅力。前払い形式(プリペイド式)なので、データを使いすぎて費用が膨らむ心配がありません。アプリ上で使用したデータ容量が確認できるほか、24時間日本語対応のチャットサポートがあり、安心してサービスを利用できます
実際に、トリファはその利便性の高さが評価されており、国内のeSIMアプリとしてダウンロード数No.1を記録し、国内旅行カテゴリランキングにおいても、eSIMアプリでトップの実績を誇っています。
資金調達：2024年10月にANAなどから12億円を調達
トリファは2024年10月7日に、ANAホールディングス、グローバル・ブレインらの新規株主および金融機関から総額12億円の資金調達を実施したと発表しました。
今回調達した資金は、「サービス利用者拡大」「採用・組織の強化」「インバウンド・海外への展開」に利用される予定です。
具体的には、マーケティング施策を拡大してブランド認知度を向上させたり、機能改善・新機能の開発を進めてUXの改善に努めたりするとしています。さらに、日本人のアウトバウンド顧客だけでなく、インバウンド顧客向けのサービス提供にも注力すると同時に、韓国・台湾・香港といったアジア圏の顧客へのアプローチも行い、グローバル展開も加速していくとのことです。
また、今回の資金調達に伴い、社名を株式会社ERAKEから株式会社トリファ(英名: trifa Inc.)に変更しています。これにより、社名とブランドの統一を図り、さらなる認知度の向上とプレゼンスの強化を目指していくとしています。
市場規模：eSIMの世界市場は2032年に62.9億ドルまで成長
Fortune Business Insightsによると、世界のeSIM市場規模は2024年に14億6000万ドルを記録しており、2032年には62億9000万ドルまで成長すると予測されています。
eSIMは欧米を中心に55カ国以上で導入が進んでおり、2025年にはスマホ出荷台数のほぼ半数がeSIM対応機種になるとの予想もあるほど、一般的になりつつあります。日本でも、2030年に訪日客6000万人を目指す政府目標を背景に、海外渡航者や訪日観光客の利便性向上を図るため、総務省がeSIMの利用を推進している状況です。
実際に、トリファの利用者は急速に増加しており、四半期ごとの利用者実績で平均160％以上の成長を遂げています。今後拡大するeSIM市場をリードする存在として、トリファのさらなる活躍に期待です。
企業概要
- 企業名：株式会社トリファ/ trifa Inc.
- 代表者：代表取締役 嘉名雅俊
- 設立：2020年11月17日
- 所在地：東京都品川区西五反田7丁目23番1号 第3TOCビル 6階
- 公式HP：https://www.trifa.co/ja
まとめ
本記事では、世界200以上の国や地域で簡単にインターネットを利用できる海外eSIMアプリ「トリファ」を運営する「株式会社トリファ」について紹介しました。
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