【Starley】人とAIの新たな関係をデザインする

(引用:https://starley.co.jp/

2023年4月に丸橋徳真氏によって創業されたStarley株式会社(以下、Starley)は、AI関連プロダクトの企画・開発を行うスタートアップである。

『人とAIの新たな関係をデザインする』というミッションのもと、音声会話型おしゃべりAIアプリ「Cotomo(コトモ)」を開発している。

事業内容:音声会話型おしゃべりAIアプリ「Cotomo(コトモ)」

(引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000007.000123714.html

「Cotomo」は日常会話に特化し、ユーザーとの会話を通じて成長する音声会話型AIアプリである。

「Cotomo」では、ユーザーは日常的な雑談から悩み相談まで可能。「Cotomo」は会話内容を記憶して成長するため、自然な回答ができるようになる。

「話したいことも、話せないことも。」をコンセプトに、ユーザーの様々な感情や想いに寄り添うAIアプリを目指す。

(引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000007.000123714.html

声や会話テンポ、アイコンをカスタマイズし、AIを自分好みに

(引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000007.000123714.html

「Cotomo」は、4種類の音声と会話スピードから、お好みに合わせてカスタマイズ可能。AIのアイコンや名称も自由に変更できるため、よりパーソナライズされた会話体験を楽しむことができる。また、アプリ上ではAIとの会話履歴を記録し、過去のやり取りを振り返ることが可能。さらに、話題のレコメンド機能も備えており、多様なテーマでの会話ができる。

AIとの会話の印象について、7割以上が「ポジティブに変化した」と回答

(引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000007.000123714.html

Starleyが実施したアンケートの結果、「Cotomo」との会話によって、約72%の人がAIとのコミュニケーションへの印象がポジティブに変化したことがわかった。また、会話の話題に関しては「何気ない日常会話」が78%、「趣味の話題」が27%を占めており、AIが日常的な会話相手の役割を担っていることが示される結果となった。

ユーザーとの自然な音声会話を実現

音声を使った日常会話では、1秒以内に返事をしないとストレスを与えてしまう*。そのため返答内容の適切さを保ちながら、その要件を達成するAIの実現には多くの技術的な課題があった。

しかし「Cotomo」では、この “1秒の壁” をクリアし、ユーザーの発話に割り込むことがない、自然な音声会話を実現した。

さらにStarley独自の学習データを用いて、日常会話に特化したLLMの開発を実施した。すると全く同じ言葉でも、ユーザーの発言に影響されて異なる話し方に変化可能になった。

加えてユーザーの相槌を認識し、AIからも適切なタイミングで相槌を打つことで、ユーザーの次の発話を自然と促すことができるようになった。

※書籍『会話の科学 あなたはなぜ「え?」と言ってしまうのか』ニック・エンフィールド(著), 夏目 大(訳)より

資金調達:プレシードラウンドで1億円の資金調達を実施

(引用: https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000123714.html

Starleyは2023年6月にプレシードラウンドで、株式会社マネーフォワードを引受先とする第三者割当増資により、1億円の資金調達を実施した。この資金調達により、「Cotomo」の開発および人材採用を推進していく。

市場規模:国内ボイスボット市場は2027年度に88億円へ

ボイスボット市場における規模の推移と予測(2021~2027年度予測)(出典:アイ・ティ・アール)

ITRの『ITR Market View:対話型AI・機械学習プラットフォーム市場2023』によると、国内ボイスボット市場の2022年度の売上金額は19億円で、前年度比49.6%増の高成長を示した。2023年度は同65.8%増と、2022年度を上回る伸びを見込んでいる。2022~2027年度の年平均成長率は35.9%で、2027年度には88億円に達すると予測されている。

将来展望:孤独な現代人を減らし、「Cotomo」の社会実装を目指す

Starleyでは、「Cotomo」を通じて日々のコミュニケーションを充実させ、孤独な現代人*を減らすことを目指す。さらに、AIとの会話体験を活用した事業の開発を目指す企業と連携し、さまざまなシーンでの社会実装を目指す。

※内閣官房が実施した「孤独・孤立に関する全国実態調査」によると、40.3%の人が何らかの孤独を感じており、社会的な課題となっている。

会社情報

コメント

タイトルとURLをコピーしました